一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構（JFWO）は8月5日、都内で会見を開き、9月1日〜6日に開催する「楽天ファッション・ウィーク東京（Rakuten Fashion Week TOKYO）2026 S/S」（以下、RFWT）の概要を発表した。フィジカル回帰、次世代デザイナー支援、国際化の加速を柱に据え、「東京発ファッションプラットフォーム」としての位置づけを鮮明に打ち出した。JFWO創設20周年を記念したコンテンツも来シーズンにかけて実施する。
「 楽天ファッション・ウィーク東京 2026 S/S」9月開催 JFWO20周年で示したフィジカル回帰の理由
フィジカルへの回帰 「量より質」の決断
楽天ファッションウィーク 2026 S/Sについて説明するJFWO事務局長の古茂田博氏
今回は、渋谷ヒカリエを主会場に、全23ブランド（うち初参加5、海外5ブランド。インキュベーション枠を含めると24ブランド）がショーをする。前回の37ブランドからおよそxx割減少した。
JFWO事務局長の古茂田博氏は、参加ブランド数について、「フィジカルショーとして適正なのは20〜30ブランド程度だ」と説明した。過去を振り返ってもこの規模が妥当であり、応募数の増減にかかわらず、クオリティを優先して選定しているという。事前審査についても厳格な基準を設けているとし、「単に応募を募るのではなく、次のシーズンも継続して発表できるかを確認しながら、ブランドと対話を重ねている。プロとしてコレクションを成立させるためには、世界観を表現できる力量はもちろん、PRや営業、生産といったチーム体制が不可欠。結果としてブランド数が絞られる」と説明。1日のスケジュールについても、「過去は1日に7本のショーを回ることもあり、メディアやバイヤーは移動だけで精一杯で、場合によっては作品を見られないこともあった。しっかりとショーを見られる環境を整えたい」と量ではなく質を重視していくことを強調した。
また世界的な潮流を踏まえ、今回から、会期中に行うフィジカルなショー形式のみを公式スケジュールとする。「フィジカルなランウェイショーでプレゼンテーションでするのがファッションウィークであると再定義した」と古茂田氏は言う。ショーについても、単独ブランドによる「公式デザイナーショー」、国や団体主催の「パートナーシップショー」、学生主体の「インキュベーションショー」の3つ区分し、それぞれの役割を明確にした。
古茂田氏はそのねらいについて、「パリ・ファッションウィークでも、期間中に発表しているだけで、実際には主催団体に認められていないケースがあった。こうした状況を踏まえ、我々もファッションウィークにおける各ショーの定義を明確に示す必要があると考えた」と述べた。公式デザイナーショーとパートナーシップショーのおもな違いとして、公式サイトでのブランド紹介や公式フォトグラファーによる撮影・配信、海外バイヤーとの商談機会の提供、プレスリリースでの露出、スポンサーとの協議など、ビジネス面やプロモーション面でのサポートの有無を挙げた。
公式デザイナーショーを明確化する一方、会期中に行われる関連イベントは「準公式」と捉え、ファッションウィーク全体を盛り上げていくという。