ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2025.07.30 06:43
ドナルド・トランプ米大統領が予告した関税発効期限を前に、米国では韓国製品の買いだめが起きている。
ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は最近、「トランプ大統領が韓国製輸入品に２５％の関税を課すと脅したことで、米国の消費者が韓国コスメを『パニック買い（不安心理による購入）』をしている」と報じた。
米ロサンゼルス（ＬＡ）に住む３０代の女性は、関税のニュースを聞いて１年分のアイライナーと日焼け止めを購入したという。米国のソーシャルメディア（ＳＮＳ）では、関税発効前に買うべき製品を薦める投稿が相次いでいる。ＴｉｋＴｏｋで５０万人のフォロワーを持つあるインフルエンサーは、自分が買いだめした韓国コスメのリストを共有した。
米ファッション誌「コスモポリタン」も「関税がかかる前に備蓄すべきＫビューティー製品」として、日焼け止め、マスクパック、スキンケア製品を紹介した。店舗でも在庫確保に忙しい様子がうかがえる。
Ｋ－ＰＯＰファンも不安を感じている。音源やデジタルコンテンツは今回の関税の影響を受けないが、実物のアルバムやグッズは価格が上がる可能性があるためだ。ファンの間では、関税発効期限の８月１日までに商品を配送してほしいという要請が殺到している。あるＫ－ＰＯＰのファンはＸ（旧ツイッター）に、１８７ドル（約２万７０００円）分のアルバムとグッズを購入した「証拠写真」を投稿した。
米オンラインメディア「クオーツ」は、トランプ関税を批判することがＫ－ＰＯＰファンの間でミーム（ｍｅｍｅ）になっていると分析した。関税政策を戦争に例えたり、好きな歌手の画像に合成したりする形だ。一部のファンは「韓国への関税を歓迎する人はＫ－ＰＯＰの敵だ」「トランプ氏はＫ－ＰＯＰファンを怒らせようとしている」と話している。